情報商材の宣伝広告を目にして「自分でも情報提供してお金稼ぎができるのでは？」と考えたことがある方もいるのではないでしょうか？
こちらでは、自作情報商材を販売して稼ぐ為の基礎知識と効果的な販売方法について解説していきます。
情報商材は原価ゼロなのに自由な単価設定できる
ネットビジネスに関連するキーワードで検索をしてみると、お金を稼ぐ為のノウハウを有料・無料で提供する情報商材が沢山ヒットします。
特に、未経験者に向けた情報発信が多く「初心者」「誰でも」「簡単に」「不労所得」「片手間で」などのキーワードが多く含まれ、見出しの内容だけみれば、にわかに信じがたい情報商材も少なくありません。
WEB上にはネットビジネス系だけではなく、様々なジャンルの情報商材が星の数ほど出回っています。
では、なぜ情報の提供でお金を稼ごうとする人達がこれほど多いのでしょう？
それは、情報商材の販売で成果を上げることができれば、極めて高い利益率の収益化を可能にできるからです。
高い利益率を可能に出来る背景について、ネットビジネス系の情報商材を例にして解説してみましょう。
ネットビジネスの稼ぎ方について、少々大げさともとれるような宣伝広告をしつこいほどに打ちまくっているのは、なかなか成功を手にできない人達が、藁にもすがりたい思いを逆手に取って、購買意欲を喚起する為です。
情報商材には本当に価値あるものもありますが、価値の低い、或は全く価値のないものも少なくありません。
それでも購入するまでは情報の詳細が明らかにならない為、殆どの情報商材は強気の価格設定を崩さない傾向にあります。
例えば、書籍の場合には数百ページの出版物で1,000円～2,000円程度の価格設定が一般的ですが、ネット上で販売されている情報商材は、数十ページ程度でも数万円の価格設定は珍しくありません。
しかも、書籍のように印刷代や紙代などは必要ありません。
情報開示の為のDVDなどを付録とする場合もありますが、1枚の作成に掛かる費用は微々たるものです。
したがって、PDFの送信やパスワード発行でWEBサイトへアクセスできるようにした情報開示のみであれば、原価ゼロで作成することも十分に可能なのです。
宣伝などの販売活動には多少の費用が掛かったとしても、商材の作成自体には一切の費用を掛けずに、究極の利益率を実現することも可能と言えるのです。
情報商材の種類
情報商材は、ネットビジネス系の情報ばかりとイメージされている方も多いと思いますが、実際には様々なジャンルの情報商材が販売されています。
- 英語が短期間で話せるようになる方法
- 異性にモテル方法
- ダイエットで成功する方法
- 万馬券を当てる方法
この他にも多種多様の情報商材が、数多くWEB上には出回っています。
どのようなジャンルの情報商材が販売しやすいかは、それぞれ作成された商品のクオリティーなども影響してきますので、一概には言えないものの、人気の趣味・コンプレックスの解決・お金儲けに関連する題材の情報商材が、特に多く販売されているように思います。
自作情報商材の販売は特定商取引法が適応される
特定商取引法とは？
特定商取引法とは、「特定商取引」に関する法律の事で、訪問販売・通信販売・電話勧誘販売・連鎖販売取引（マルチ商法やMLM）などにおいて、販売者と消費者間で起こりやすい問題や紛争を回避する為に定めた規制です。
特定商取引法によって、違法な販売や悪質な勧誘などを防止して、取引の公正性を維持することが目的で、クーリング・オフや契約の中途解除に関わる規定も定めています。
消費者を悪質な業者から守り、被害を最小限にとどめる為に作られた法律になります。
情報商材の販売と情報商材アフィリエイトの違い
情報商材を作成して販売する場合には、特定商取引法が適応されますが、アフィリエイトの場合には間接的に商品を紹介するだけで、消費者と直接金銭の授受があるわけではない為、特定商取引法に基づく表記は義務付けられていません。
ネットビジネスで情報商材を扱ってお金を稼ぐには、直接の販売と情報商材アフィリエイトの2つがありますので、特定商取引法の適応の有無についてしっかり把握しておきましょう。
特定商取引法に基づく表記について
特定商取引法が適応になる場合には、その法律に基づく表記が義務付けられています。
- 販売事業者名
- 事業者の名称/代表者の氏名
- 所在地
- 電話番号、メールアドレス、サイトURL
- 営業時間、問合せ受付時間、休業日など
- 支払方法
- 販売価格（税込表記）
- 商品代金以外の必要経費
- 返品/返金について
- 再配布等について（ライセンス等）
- 推奨動作環境
- 使用時に必要なもの
- 商品引渡し時期
- 商品引渡し方法
- 不良品/破損時の対応
- 表現、及び商品に関する注意書き
- 販売数量と購入者制限等について
記載した全てが必須ではありませんが、一例として上記のような項目が挙げられます。
当然ですが、名前や住所は正確に記する必要があります。
インターネット上で情報商材を販売するのであれば、このような特定商取引法に基づく表記のページ作成が求められます。
この表記がないにも拘らず、商品売買を行うことは違法となりますので、情報商材を販売する場合には、しっかりと特定商取引法について確認する必要があります。
したがって、情報商材の購入側は、特定商取引法に基づく表記のページが見当たらない場合には注意が必要です。
情報商材の販売方法
情報商材ASPを利用して販売する
自作情報商材の販売に際し、多くの方が情報商材ASP（アフィリエイト・サービス・プロバイダ）を利用しています。
情報商材ASPへ自作情報商材を出品することによって、多くのアフィリエイターに自分の作った情報商材を売ってもらうことが可能になりますので、販売活動の効率化を図ることができます。
代表的な大手のASPはインフォトップとインフォカートの2つが挙げられます。
インフォトップやインフォカートは自作情報商材出品を許可する審査が厳しく、詐欺まがいのものは勿論、内容の薄いものは審査を通過しません。
インフォトップの審査を通過することで、自作情報商材へブランド的な価値が向上します。
オークションサイトの情報カテゴリを利用して販売する
オークションサイトにも、沢山の情報商材が出品されています。
しっかりした内容の商材もあるとは思いますが、過大な宣伝文句の怪しげな商材の方が、遥かに多く出品されています。
内容の薄いものも多いので、自作情報商材の信頼を守る為にも、オークションへの出品はあまりおすすめできないと言えます。
ホームページ・ブログ・メルマガなどで販売
自身が運営する媒体を活用して、直接宣伝・販売する方法です。
手数料などを引かれることもありませんから、成約に繋げれば一番利益率が高い販売方法になります。
但し、集客力の高い媒体を持っていなければ、いくら優良な情報商材を作成してもユ、ーザーに購入してもらう確立は低くなりますので、先ずは、人気サイト・人気メルマガを構築することが優先されます。
自作の無料レポートで稼ぐ方法
無料レポートスタンドとは
無料レポートは、無料レポートスタンドと呼ばれる、電子書籍を無料配布しているサイトからダウンロードすることが出来ます。
メールアドレスを登録してレポートをダウンロードすると、レポート作成者のメルマガにも登録される仕組みになっており、メルマガ読者を増やすことが出来るのです。
どのレポートも、有料レベルと自負する情報が無料で提供されていることを盛んに触れ込み、メルマガ登録させることでリスト（読者のメルアド）収集を目的としています。
おすすめの無料レポートスタンド
作成した無料レポートは、無料レポートスタンドへ登録することが出来ます。
無料レポートスタンドには沢山のレポートが登録されており、一人で複数のレポートを登録している作成者も数多くいます。
以上の2つは代表的なレポートスタンドで、それぞれのスタンドによって読者の属性に若干の違いがあります。
その中でも、特におすすめできるスタンドはメルぞうで、メルぞう以外にはレポートを掲載しないと言う方も少なくありません。
協賛メルマガ・協賛ポイントとは
レポート発行者のメルマガ登録を合意することで、無料レポートがダウンロードできるわけですが、この時にレポートスタンドには協賛メルマガと言うものがあり、発行者以外にも複数のメルマガへ登録されることを承認しなくてはいけません。
協賛メルマガの数はスタンドによって異なりますが、一応承認は求めているものの、細かく内容を確認せずに承諾する読者も多く、複数のメルマガ届くことでクレームが発生することもあります。
このような背景から、読者が受ける協賛メルマガのイメージはあまり良いとは言えませんし、多くの読者が無視している現状があります。
協賛メルマガとして表示させるには、他人の無料レポートを紹介することで協賛ポイントを貯める必要があります。
協賛ポイントが多くなれば、今度は自分のレポートを、他の発行者に優先的に紹介させることが出来るシステムになっているのです。
リスト収集の事だけを考えるのであれば、効率的な手法である事は間違いないとは思います。
無料レポートで収益化させるには
では、無料レポートを活用して、どのように収益化していくのでしょうか？
無料レポートの発行はリスト収集が目的となるわけですが、集めた数多くのメルアドに対して直接アプローチをしていくことでお金に変えていきます。
登録してもらったメルマガでアフィリエイトをしたり、メルマガからアフィリエイトブログなどのWEBサイトへ誘導したり、段階的なメルマガの送信で有料の塾やセミナー参加を促したりと、お金に変えていく手法は様々です。
このリスト収集からの効果に目をつけて、詐欺まがいのメールを送り付ける輩も少なくありませんので、無料レポートをダウンロードする側は注意が必要となりますし、発行者側も正当なビジネスである事を読者にしっかり納得してもらう努力は常に必要となります。
収集したリストは適正な管理と活用が大前提となります。
まとめ
これまで培ってきた経験やノウハウを、価値ある情報として商材に出来るのであれば、大きなビジネスチャンスを掴むことができるかもしれません。
自作情報商材の販売は、多くの人に支持される商材として形にすることは大変ですが、成功した時の利益率などを考えると、魅力的なビジネスであり、チャレンジしてみる価値は十分にあると思います。
一方、無料の情報提供から後に収益化を目指す方法として、無料レポートの稼ぎ方も紹介しましたが、自作情報商材よりは格段に難易度が低いビジネス手法ではあるものの、個人的には無料レポートで稼ぐならば、通常のアフィリエイトを選択した方が、成果が出せるようになった時の安定感もあり、得るものが大きいと考えています。
